リーマン・ショックの原因【わかりやすく解説】

リーマンショックの原因をわかりやすく解説

2008年9月15日、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズホールディングスが経営破綻しました。

負債総額は実に64兆円、世界的な株価大暴落を伴う金融危機が起こりました。

リーマン・ショックは、2008年9月15日に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズ・ホールディングス（Lehman Brothers Holdings Inc.）が経営破綻したことに端を発して、連鎖的に世界規模の金融危機が発生した事象を総括的によぶ。

wikipediaより引用

リーマンブラザーズの経営破綻は世界的な金融危機に連鎖しました。

この経済ショックから立ち直ったアメリカの金融政策と、経済対策を怠った日本の事例もあわせて解説します。

サブプライムローンとは？

リーマンショックを語る上では、サブプライムローンの説明は欠かせまん。

まずはプライムローンとサブプライムローンについて説明します。

◉サブプライムローン

 

アルバイトやフリーターを含む低所得者から中間層に向けたローン。（返済能力が乏しい層へのローン）

◉プライムローン

公務員や高所得者層（信用度が高い人）向けのローン。

サブプライムローンは返済が滞る可能性が極めて高い、不安定なローンです。

この危険な香りも漂うローンがどんどん拡大した事が、リーマンショックの原因に絡んでいます。

背景には

2001年〜2006年ごろまで続いた

アメリカの住宅価格の上昇

があります。

アメリカの住宅バブル

2001年にITバブルが崩壊します。

アメリカはデフレ不況への転落懸念を払拭するする為に、金融緩和政策（政策金利の引き下げ）を強化しました。

参考記事:金融政策とは？

これがアメリカの住宅バブルの始まりです。

アメリカの都市部の住宅価格の上昇は留まるところを知りません。

2001年か2007年にかけて、アメリカ都市部の住宅価格は2倍近くまでに膨れ上がりました。

画像出典:海外投資データバンク

この価格が上がり続ける住宅を担保にしてローンを組むという方法でサブプライムローンは拡大しました。

もしローンを返せなくなったとしても担保に入れた住宅を売却すればOKという事です。

つまり

住宅価格が上がり続ける前提で

中間層以下の人々にローンを組ませる

という極めて危険な方法でサブプライムローンは、アメリカの住宅バブルと共に拡大したのです。

さらにサブプライムローンは証券化され、さまざまな金融商品に組み込まれました。

これが、のちにサブプライムローンの破綻の悪影響が広範囲に及んでしまった要因になります。

住宅バブルの崩壊

上がり続ける住宅価格がいつまでも続く訳がありません。

アメリカの中央銀行であるFRB（連邦準備理事会）は景気過熱を懸念して住宅ローン金利の利上げを決定します。

これが、上がり続けてきた住宅価格が下がり始める契機となります。

上がり続ける前提でローンの担保となっていた住宅の価格が下がりはじめたのです。

返済リスクの高い低所得者層向けのサブプライムローンは返済が滞ってしまう人が続出します。

値上がりを前提として担保に入れていた住宅を売却しようと思っても、売れない状況になっていたのです。

ここへ来て、たちまちサブプライムローンが不良債権と化します。

不良債権（ふりょうさいけん、英: Bad debt,non-performing loans）とは、回収困難な債権を言う。

wikipediaより引用

連鎖的金融危機

不動産バブルとともにサブプライムローンを拡大し続けていたリーマン・ブラザーズは、膨れ上がった不良債権を抱える事となります。

サブプライムローンの仕組み自体が無茶苦茶でしたが、もうあとの祭りです。

過度な楽観はサブプライムローンをどんどん拡大させ、様々なかたちで高金利にて金融商品化されていました。

一転してサブプライムローンの不良債権化が明るみになると、広範囲にその悪影響が広がったのです。

サプフライムローンを扱っていた金融機関は当然リーマンブラザーズだけではありません。

しかし、リーマンブラザーズはアメリカ政府による公的資金の注入対象とはならず、経営危機を乗り越える事ができなかったというのが実状です。

アメリカ大手保険会社AIGも倒産の危機に陥ります。

AIGはCDS（クレジットデフォルトスワップ）を運用していましたが、倒産してCDSが消えてしまうという不安感が市場を覆いました。

拡大したサププライムローン金融商品、CDSの不良債権化が懸念されて、楽観的だった市場は一転して総悲観に変わりました。

そうしてニューヨーク市場は株価大暴落に見舞われたのです。

リーマンショックと日経平均株価

2008年9月15日リーマン・ブラザーズの倒産を受けて世界的に金融不安が広がり、日本の株式市場も総悲観に見舞われました。

9月15日から10月26日の約1ヶ月間足らずで

日経平均株価はー4446円の下落

下落率にして38%の大暴落

を喫したのです。

ここまで自由貿易などグローバル化が進んだ現代では、一つの出来事が瞬く間に世界中に連鎖してしまいます。

この暴落はきっかけがリーマンブラザーズの経営破綻でしたが、本来の原因を辿ればFRBの金融政策に行き着くのです。

したがって、リーマンショックの大暴落もFRBの金融政策に注目する投資家であれば、ある程度の大きな流れは想定出来ていたでしょう。

リーマンショックと資産運用

ここで資産運用の視点から、この大暴落を見てみましょう。

リーマンショックで世界の投資家は大損だった？

これだけの大暴落を演出した世界金融危機ですから、大きく損をした投資家が山程いた事は疑いようのない事実です。

しかし、ここで大損してしまった人はリーマンショックまでの好景気の間に大きな投資をしていた人です。

逆に、リーマンショックが起こった後の2009年以降に資産運用を始めた人はどうでしょうか？

これだけの株価大暴落を目の当たりにした時、誰しも投資と言うものにアレルギー反応を起こしかねかい空間でした。

しかし、このリーマンショックの後に株式や不動産に投資して資産運用を始めたひとは、長く持っていられたならば、2019年現在では想像を超えるほど資産運用は大成功しているでしょう。

資産運用は金融政策に注目し、タイミングをはかる

ITバブルの崩壊に対するFRBの利下げによる金融政策に始まり、住宅バブルが起こります。まずはこの金融政策の開始時が投資を始めるポイントです。

もちろん、投資の引き際もあります。

それは、中央銀行による金融政策が転換された時です。

人々が総悲観の時に投資を始めるのは簡単なことではありません。

同様に、人々が総楽観な時に上がり続ける資産を売却する事も実に難しい事です。

しかし、中央銀行と政府の政策にだけ意識を集中し、歴史をしっかり学んでいけば、効率的な資産運用を行い成功を収める事は可能なのです。

資産は安い時に買って、高い時に売る。

商売の基本は、金融の分野でも大いに生きているのです。