【未来の株価を予測する方法】わかりやすく解説

未来の株価は予想できるか?

 

株価の見通しは予測できるかと聞かれれば、私は可能であると答えます。

しかし、これには2つの条件があります。

 

・個別銘柄を除いた指数の予測である事

・長期的な株価の予測である事

 

これを簡単に説明します。

 

個別銘柄と株価指数

 

個別銘柄とは、トヨタやソフトバンクなどの会社の株式の事を指し、株価指数と区別する際に使用されます。

一方で、株価指数は沢山の個別銘柄の平均から算出したもので、代表的なものに日経平均株価やTOPIXがあります。

株価指数は、株式市場全体の大方の動きや雰囲気を表します。

結論から言えば、個別銘柄は予測が困難であり、株価指数は動向の予測がある程度可能です。

 

個別銘柄の予測が困難な理由

 

個別銘柄の予測が極めて困難である事には2つの理由があります。

 

大口の投資家の売買次第で、大きく株価が上下する

不祥事の発覚等、予測できない事態が常に起こりうる

 

個別銘柄の中でも、特に発行株式数が少ない小型株は、値動きがどうしても荒くなります。

それは、少ない資金でも株価が度動くからです。

言ってみれば、沢山の株を保有している投資家の気分次第で大きな値動きがあるので、予測をする事は困難なのです。

トヨタやソフトバンクのような東証1部の大型人気株は、発行株式数が多く沢山の投資家が売買に参加しているために値動きは比較的穏やかです。

しかしそんな優良企業であれ、どんな不祥事が隠れているかは予測できません。

結局、インサイダー情報を持っている方が有利になってしまうのです。

 

 長期的な株価指数の予測が可能な理由

 

長期的な株価指数の流れは個別銘柄の値動きに左右されない

長期的な株価指数の大きな流れは、政府と中央銀行が行う金融政策と財政政策によって決まる

 

ここに私が長期的と書いた事には訳があります。

いくら国の株価指数と言えど短期的な予想は極めて難しいのです。

例えば、米中貿易戦争が行われている昨今、アメリカトランプ大統領のツイッターでの一言で世界各国の株価は乱高下しています。

参加記事:米中貿易戦争についてわかりやすく解説

 

世界各国の株価は基本的には連動して動く為、日経平均株価も同じく乱高下しました。

ですが、長期的(一年以上)な株価指数の大方の予測は可能です。

前述したように株価指数の大方の流れは、各国中央銀行の金融政策と、政府による財政政策が決定するからです。

金融、財政政策が株価の動きにどのような影響を与えるかを、過去の動きと共に簡単に確認します。

 

金融政策と株価

 

一般的に、金融政策が緩和傾向であれば株価は上昇、引き締め方向であれば株価は下落の方向へ向かいます。

最近、金融緩和政策が大規模に開始されたのは2012年のアベノミクス による金融政策です。

この時、黒田日銀総裁はマネタリーベースを拡大して、市場にマネーを大規模に供給して金融を緩和すると発表しました。

参考記事:マネタリーベース

 

マネターリーベースを簡単に言えば、中央が発行するお金の総量です。

 

下記グラフは、金融緩和政策が発表された前後の日経平均株価とマネタリーベースの動きです。

出典:池田信夫blog

 

マネタリーベースと日経平均株価はほぼ相関している事がお分かりでしょう。

日経平均株価がやや先走って上昇していますが、これは株価とは期待で動く為です。

つまり当時で言えば、民主党政権が終わりそうだと投資家が予感したところで金融政策転換への期待が高まり、少し早めに株価が上昇を始めたという事です。

 

金融緩和(マネタリーベースの拡大)=株価の上昇方向

金融引き締め(マネタリーベースの縮小)=株価の下落方向

 

以前は、政策金利の上げ下げで金融政策を行っていましたが、ゼロ金利政策の導入からはマネタリーベースの変化率が金融政策の方向を表しています。

つまり、今後の日経平均株価の予測は、マネタリーベース縮小(出口戦略)が発表された時点で【売り】と言えるでしょう。

 

金融政策と為替レート

 

参考記事:為替レートについて

 

各国中央銀行がおこなう金融政策は、為替レートにも大きな影響を及ぼします。

 

金融緩和政策=マネタリーベースの拡大=円安方向=株高

金融引き締め政策=マネタリーベースの縮小=円高方向=株安

 

FX等の為替取引を行なっている人は、扱う通貨の国の中央銀行による金融政策を必ずチェックしましょう。

金融政策の為替レートへの影響は極めて大きいのです。

 

 

これも、アベノミクス前後の為替と株価とマネタリーベースの関係をグラフ化したものです。

為替も黒田日銀による金融緩和政策によって大きく円安方向に傾いた事が分かります。

また、為替レートは外貨からの影響も大きく受けます。

日本円と米ドルの為替レートで考えた時、日本が金融政策によって大量に発行されれば、円の価値は下落して円安方向に向かいます。

しかし、同時にアメリカも金融政策によってドルを大量に発行すれば、ドル円レートはそこまで円安に傾くかは疑問です。

 

長期的な為替の動きは、一国の金融政策はもちろん重要ですが、対外貨への値動きである以上は外国の中央銀行の金融政策も重要です。

 

 

財政政策と株価

 

 

長期的な株価指数の予測をする上で金融政策の次に重要な事が、政府が行う財政政策です。

これも、一般的に財政が緩和的(以下、積極財政)であれば株価は上昇方向に向かい、緊縮財政は株価の下落に向かいます。

 

積極財政(株価上昇要因)

減税・公共投資・給付金etc

 

緊縮財政(株価下落要因)

増税・公共投資の削減

 

公共投資は、アベノミクスによる積極的な財政政策が掲げられたものの、縮小傾向が続いています。

 

特に、2019年10月現在、株価下落要因である消費増率10%への引き上げが実施された今、今後の株価方向には警戒すべきでしょう。

金融政策の大規模な追加緩和策などがなければ、長期的には下落方向に向かうかもしれません。

参考記事:消費税率引き上げについて

 

どうやってこれらの政策を確認する?

 

それでは、これらの政策を確認する手段を紹介します。

 

◆金融政策

金融政策は日本銀行にて、年4回(通常1月、4月、7月、10月)実施される日銀政策決定会合で話し合われます。

ここで、追加緩和を行うか、現状維持をするか、また出口戦略と呼ばれる金融引き締めに転じるかを話し合います。(2019年10月現在の緩和政策を前提とした表現です。)

 

また、マネタリーベースの額や変化率も毎月日本銀行のホームページにて公開されています。

日本銀行HP

金融政策は、マネタリーベースの量よりも変化率が重要です。

前年比が縮小して出口戦略はすでに始まりかけていますが、明確に発表されてしまえば株価は下落に転じるでしょう。

 

◆財政政策

 

財政政策は、毎年1月の通常国会で決定される国家予算を参照してもらえば良いでしょう。

これはすべて、財務省のホームページにて公開されています。

財務省HP

予算が拡大して、様々な国内への投資や給付金が進めば、株価にとってプラスに働きます。

しかし、前述した通り、2019年現在の財政政策は消費増税を筆頭に緊縮財政と呼んでも良いでしょう。

参考記事:なぜ財務省は緊縮財政をやめないのか?

 

株価指数の予測を投資に役立てる

 

それでは最後に、金融、財政政策と株価指数の関係が理解できたなら、実際に投資に役立てる方法を紹介します。

 

株価指数が上がっていくと予測が出来た場合(金融緩和政策の強化や減税政策の実施)

日経平均株価やTOPIXに連動する投資信託を購入する。

例》日経225連動型上場投資信託

銘柄コード1321

 

株価指数が下がっていくと予測が出来た場合(金融引き締め政策や増税の実施)

日経平均株価やTOPIXの下落に連動する(株価指数が下落すると価格が上昇する投資信託)を購入する。

例》ETFダイワ上場投信 日経平均ダブルインバース

銘柄コード1366

 

 

また、購入方法はドルコスト平均法をおすすめします。

参照記事:ドルコスト平均法について

 

そして、日本株に限らず外国株の投資信託商を購入し、より大きな経済成長の恩恵を受けるチャンスを得る事も一つの手段でしょう。

 

私個人としては、日本の未来を応援する以上は日本の株式に夢を見たいのですが、現状の金融、財政政策を見ていると長期的には不安があります。

いち早い追加金融緩和や、減税政策などの景気刺激策が実施される事を望みます。

 

 

※当記事の株価への考え方は、筆者個人のものです。筆者は株式投資の結果において一切の責任を負いません。

 

ABOUTこの記事をかいた人

リフレキャット

日経平均株価の最高値更新を祝して美味しいお酒を飲める日を心待ちにしています。テクノロジーの発展と豊かで明るい未来を想像しながら、今日も『時代おくれ』を聴いています。