【初心者でもわかる】日経平均株価を理解する3つのポイント

 

✅本記事の内容

 

✔️日経平均株価とは?

✔️日経平均株価を理解する3つのポイント

✔️資産運用に活かす日経平均株価

 

そもそも日経平均株価とは?

 

日経平均株価(にっけいへいきんかぶか、英: Nikkei stock average)は、日本の株式市場の代表的な株価指標の一つ。単に日経平均日経225(にっけいへいきん、にっけいにーにーご)とも呼ばれる。

Wikipediaより引用

 

 

日経平均株価を簡単にいえば

日本を代表する企業225社の株価の平均値

です。

 

日経平均株価を構成する225社には、トヨタ、NTT、三菱UFJなど誰もが知っている企業の名前が並んでいます。

 

日経平均株価の構成銘柄一覧はこちら

 

この日経平均株価を構成する225社の銘柄は、定期的に入れ替えがあります。

 

構成銘柄の入れ替えには、年1回、日経が定期的に実施する「定期見直し」による入れ替えと、 上場廃止など構成銘柄に欠員が生じる場合に不定期に銘柄を補充する「臨時入れ替え」があります。 日経平均株価は、構成銘柄の市場代表性を保つことで、指数としての指標性や連続性を維持しています。

引用元

 

つまり日経平均株価は、日本の重要な企業の株価平均を算出することで、日本経済の現状を確認する重要な指標として君臨しています。

 

日経平均株価を理解する3つのポイント

 

日経平均株価は私たちに、一体何を教えてくれるのでしょうか?

 

日経平均株価の全体像を理解するには、3つの視点が必要です。

 

経済政策と連動する

出来事と連動する

景気の先行き指標である

 

これを一つづつ解説します。

 

日経平均株価は経済政策と連動する

 

日経平均株価は、日本政府と日本銀行がおこなう経済政策と連動します。

 

これは、日経平均株価の長期推移をグラフ化したものです。

 

 

たとえば、2012年の末。

 

開始された経済政策『アベノミクス』によって日経平均株価は大きく上昇しています。

 

【アベノミクスの成果は?】内容から評価までをわかりやすく解説

 

この時は、安倍晋三首相と黒田日銀総裁によって、大胆な金融緩和政策が実施されました。

 

この金融緩和政策によって、マネタリーベースを拡大することによって、日経平均株価をはじめとする資産価格が大幅に上昇したのです。

 

さらに時間を巻き戻して、1989年の日経平均株価暴落をみてみます。

 

この時、日経平均株価は大暴落し平成バブルが崩壊しました。

 

この頃は、当時の三重野日銀総裁によってアベノミクスの時とは真逆の金融引き締め政策が実施されました。

 

金融引き締め政策は消費税の増税をはじめとする緊縮財政とともに、失われた20年と呼ばれる長期経済停滞期を作り上げたのです。

 

このように日経平均株価は、経済政策と連動します。

 

また、世界の経済はつながっています。

日経平均株価は日本国内の経済政策のみならず、海外主要国の経済政策にも大きく影響を受けます。

 

特に、アメリカ、中国、EUの金融政策は、影響が大きい為、注意が必要です。

 

 

 

日経平均株価は出来事と連動する

 

経済政策のほかにも、日経平均株価が大きく影響を受けるものがあります。

 

それは日本国内での災害や感染症、また海外での戦争や金融機関の破綻など、世界で起こる重要な出来事の影響です。

 

21世紀に入ってからは、2008年に起こったリーマン・ショックや、2011年の東日本大震災、そして2020年の新型コロナウイルス感染拡大が日経平均株価に負の影響を与えています。

 

画像:コロナショック週足チャート

 

 

画像:リーマンショック月足チャート

 

特に、リーマンショックでは18000円だった日経平均株価が、1.2年の間に半分以下の6000円台までの大暴落しました。

 

おさらいですが、日経平均株価は日本を代表する会社の株価の平均です。

 

日経平均株価が大暴落したという事は、投資家によって日本の主要な会社の株式がとてつもない勢いで売却されたという事です。

 

株価上昇=多くの投資家に株が買われた

 

株価下落=多くの投資家に株が売られた

 

世界中の投資家は、重要な出来事によって経済が悪化したから、株式を投げ売りしたのでしょうか?

 

これは正しいようで、少し違います。

 

日経平均株価の大暴落は、これら災害などの出来事によって経済の先行きが悪化したからおこったのです。

 

つまり、日経平均株価は日本経済の先行きをうらなう指標ということです。

 

もっと言えば日経平均株価は、人々の未来への期待感を数値化したものと言えるでしょう。

 

 

日経平均株価は景気の先行指標

 

このように日経平均株価は、世の中の投資家を含めた全ての人々の未来への心理を反映した数値です。

 

起こった出来事に対して

 

未来の経済が危ない ➡︎ 株価暴落

未来の経済に期待できる ➡︎ 株価上昇

 

こうやって日経平均株価は、未来への予想を織り込んで数値を形成していきます。

 

日経平均株価が動いた約半年後には、実体の経済が動いてゆきます。

 

画像作成:高橋洋一氏

 

これは、アベノミクス開始時における日経平均株価と、その半年後の就業者数を集計したグラフです。

 

これを見ると、日経平均株価と半年後の雇用情勢がしっかりとリンクしている事がわかります。

 

さらに雇用情勢が活況となれば、貧富の差は縮小し、人々は豊かになります。

 

これは、失業率と自殺者数の推移がリンクしていることからもわかります。

 

 

人間の豊かさは、仕事や収入に大きく影響をうけます。

 

アベノミクスが開始された当初は、マスコミ中心に『株価が上がっても一般庶民には関係がない』という批判がなされていました。

 

しかし本当にそうでしょうか?

 

この日経平均株価と、さまざまな経済的な関連性を考えると、株価を上げるための経済政策は極めて重要といえます。

 

株高 = 未来への期待を形成すること

 

これが、日経平均株価をはじめとする経済指標の本質を理解する上では極めて重要なポイントです。

 

 

日経平均株価を資産運用に活かす方法

 

最後に、日経平均株価の指標を資産運用に活かしていく方法を簡単に解説します。

 

『日経平均株価を資産運用に活かす』という定義は、日経平均株価をもとにして

 

株式を売買するタイミングを図る

 

という事です。

 

景気循環の中で、正しい株式の買い時と売り時を確認します。

 

結論から言えば、下記のタイミングで取引を行うことができれば、資産運用は成功するでしょう。

 

政府が金融緩和政策を発表した(買い)

⬇︎

日経平均株価が上昇した(売り)

⬇︎

災害が起こった(売り)

⬇︎

日経平均株価が下落した(買い)

⬇︎

災害経済対策を発表した(買い)

⬇︎

日経平均株価は再び上昇した(売り)

 

 

資産運用を成功させる秘訣は、商売と同じです。

 

つまり

安い価格で買い、高い価格で売る

という実にシンプルなものです。

 

しかし考えてみましょう。

 

この一見シンプルな売買が、1番難しいのです。

 

日経平均株価が暴落しているという事は

世界中の多くの投資家が大量に

かつ連鎖的に株式を売却している

ということです。

 

株価上昇=多くの投資家に株が買われた

 

株価下落=多くの投資家に株が売られた

 

こんな時に、大切な資産を株式に変える勇気はなかなか持てるものではありません。

 

反対に、日経平均株価が急騰している事を想定してみます。

 

自分が持っている株式資産がどんどん膨れ上がっていく中で株式を売却する事ができるでしょうか?

 

日経平均株価が急騰しているという事は、世界中の多くの投資家が日本株を大量に買っているのです。

 

この時に、どんどん株式を売却する事は簡単なことではありません。

 

 

しかし資産運用を行ううえでは、大多数と違う行動をしなければ、利益を大きく上げる事はできません。

 

これが一番難しいのです。

 

 

株式市場には、こんな格言があります。

 

相場は悲観の中に生まれ

懐疑の中で育ち

楽観の中で成熟し

幸福感の中で消えてゆく

 

このような考え方では、資産運用スタートの良いタイミングは、日経平均株価が暴落した時と言えます。

 

大多数の投資家は、株価がどんどん上昇していくバブル状態に株を買いたくなります。

 

しかし、日経平均株価は常に上昇と下落を繰り返しながら大きな動きを形成します。

 

株価が上昇し続けているの時の株式の購入は、一方で下落リスクもどんどん膨れ上がっているのです。

 

リーマンショックやコロナショック。

 

これらの大暴落時に株式を購入した投資家が大きな利益を上げている事は言うまでもありません。