目次
インフレーションとは？
インフレーションとは、世の中のモノやサービスの全体の物価が、持続的に上昇することをいいます。
こんな疑問のように、インフレというと、どこか良くないイメージを持ってしまう方もいるでしょう。
たしかに世の中のモノの値段が上昇していくことは、消費者としては少し不安になります。
ただ実は、インフレにはメリットもあります。
本記事ではそんかインフレーションについての不安を解消し、インフレのメリットについてわかりやすく解説します。
インフレの原因は？
インフレとはお金の価値が下がって、モノの価値が上がることを指しますが、インフレがおこる理由は極めてシンプルです。
世の中のモノの量よりお金の量が上回る
これだけです。
これについて少し詳しく解説します。
世の中の物価はモノとお金の量は常にバランスによって決まります。
とても単純化して解説します。
1年前の世の中にはりんご一個と10,000円しか存在しなかったとします。
ところが一年後にはお金が増刷されて、世の中には１０万円が存在したとます。
するとどうでしょう？
りんご１個の価値が１０万円になりました。
りんごの価値が上がって、お金の価値が下がだてしまいました。
わかりやすくするためにとても単純化していますが、インフレとはこのように発生します。
それでは現代日本において考えてみます。
技術の発達した現代日本では、戦争でも起きない限り、国内のモノやサービスの生産量はどんどん拡大していきます。
特に現代日本は、モノの量が増えるスピードが加速していますから、少しお金を発行したくらいではインフレにはなりません。
モノの量 < お金の量
この状態が、インフレーションになる要因です。
２つのインフレパターン
基本的にインフレーションには２つのパターンがあります。
①：生産力の低下によるインフレ
これは、戦争や災害によって、国の供給力が損害を受けることで起こるインフレです。
戦争や災害によって国内の生産能力が破壊されれば、モノが減少してしまいますから、世の中の需要はモノに向かいます。
結果としてモノの値段は高騰し、お金の価値が暴落するのです。
これは好ましくないインフレであり、第一次世界大戦後のドイツのように、ハイパーインフレーションが起こってしまう可能性もあります。
参考記事:【世界のハイパーインフレ】原因と対策
※ハイパーインフレーションとは、きわめて短い間に物価が急激に高騰する激しいインフレーションのことで「インフレ率が毎月50％を超えること」や「3年間で累積100％以上の物価上昇」などのいくつかの定義があります。
②：貨幣の供給によるインフレ
供給能力が破壊されなくとも、中央銀行が供給能力を上回る量のお金を発行することによってもインフレはおこります。
どちらかというと、良いタイプのインフレといえます。
そもそも生産技術の向上によって、モノの量は拡大していきますから、その拡大にあわせてお金を発行しなければデフレーションに陥ってしまいます。
バブル崩壊後の日本が不況に苦しんだのも、まさしくこのデフレが原因だったのです。
参考記事:デフレーションとは？
日本のインフレ率
出典 世界経済のネタ帳
グラフのように、バブル崩壊後の日本のインフレ率は0%を切ることもある、いわゆるデフレーション型の不況に悩まされました。
参考記事:失われた20とは？
デフレに陥ってしまった原因を日本の生産能力が向上したからと主張する評論家がいますが、これにはあまり同意できません。
次の図は、G7のインフレ率の推移をグラフ化したものです。
たしかに、どの国もインフレ率こそ低下して来ていますが、インフレ率が明確にマイナス圏に突入したのは日本だけなのです。
これが、日本が失われた20年と呼ばれる経済停滞期の原因です。
それでは次に、なぜ経済にはインフレが必要なのかについて解説します。
低インフレと好景気
私たちが豊かになるために必要なインフレは、ハイパーインフレではなく低インフレ（物価上昇率２％～3％程度のインフレ）です。
それは、低インフレが雇用を創出するからなのですが、その理由を解説します。
そもそもなぜ物価が上がるかといえば、モノがよく売れるからです。
つまり
物価上昇
＝
世の中の消費意欲が高い
という構図が前提となります。
モノがよく売れて利益が拡大できる見通しができるから、企業は価格を引き上げるのです。
また、価格が上がっていくインフレ自体が、モノの購買意欲を高めます。
例えば、消費増税前の駆け込み需要を思い出して見て下さい。
人々は、これからモノの値段が上がってしまうと考えれば、安いうちに買っておこうという心理が働きます。
つまりマイルドなインフレとは、常に小さな駆け込み需要が起きている状態なのです。
物価⬆︎ ▶︎ 企業の利益⬆︎ ▶︎ 雇用の拡大
国内消費が拡大すれば企業の利益は上がり、結果として雇用が改善して賃金も上昇します。
マイルドなインフレ時には、人材・設備投資を活発化させることが企業にとっての合理的ですから、雇用改善や賃金の上昇、資産価格の上昇によって人々は豊かになるのです。
世界の先進国では金融政策を用いて、マイルドなインフレーション（年率2〜3％）を目指す政策、インフレターゲット政策を取っている国が少なくありません。
それだけ、景気動向を見る上で物価の動きは重要であり、資産運用を行う上でも外せない指数なのです。
インフレーションのつくり方
結論からいえば経済をインフレに持っていくには、中央銀行による金融政策によってマネーを発行することが必要です。
●中央銀行が金融緩和政策を行い、国内の供給に見合った量までマネタリーベースを拡大する。
私たちは、中央銀行の金融政策によって、世の中に供給する貨幣の量を生産されるモノやサービス以上に拡大していく事が不可欠です。
つまり、生産量が向上にしている日本において
お金の価値を下げて、モノやサービス（人の労働力）の価値を高める
これこそが、金融政策の役割なのです。
金融政策の効果は資産市場から実体経済にまで、さまざまな部分に影響を与えます。
さらに詳しくは、補足記事をご覧ください。
インフレ下の資産運用は？
インフレ下は現金の価値がさがる
前述したように、インフレ期のモノの値上げ値上がりすることは、モノの価値が上がると同時にお金の価値が下がっている事を意味します。
つまりインフレ下では現金の価値が目減りしていくことになります。
現金や預金をもっていても価値が目減りするインフレ期には資産運用が株式や不動産などへの投資が活性化します。
一般的にインフレでは、地価や株価などの資産価値が上昇しますから、私たちの預金の1部も資産運用にまわすことでインフレによる現金価値の目減りを回避することができます。
2012年の末、アベノミクス開始から始まったマネタリーベースの拡大は、2度の消費税増税や新型コロナウイルスの感染拡大という甚大な経済危機があったにも関わらず、株価は2021年現在もバブル崩壊後の戻り高値を更新しつづけています。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、インフレ率がふたたびマイナスに突入しようとしていますが、経済政策を的確におこなうことで、アフターコロナで日本経済は大復活をとげることができます。
そのキーワードとなるのは、本記事の主題であるマイルドなインフレーションということです。
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