目次
本記事ではこんな疑問を解消します。
インフレーションとは？
✔︎インフレの原因は物量<お金の量
✔︎インフレは現金の価値を下げるため資産運用した方がお得
インフレーション（インフレ）とは
物価が持続的（2年以上）に上昇すること
です。
※『デフレーション』はこちらの記事を参照ください。▶︎▶︎【デフレーションとは？】わかりやすく解説
インフレの原因
結論からいえば、インフレの原因は
世の中のモノに対してお金の量が多い
ことで起こります。
この状況を単純化すれば下記のようになります。
世の中の物価はモノ（サービス）の量とお金の量のバランスによって決まります。
例えば、世の中にはりんご1個とお金1万円だけが存在したとすると、りんご１個の価値は1万円です。
これが次の年に、お金が10万円まで増刷されたとしたら、りんごの価格は10万円になりますね。
これは、お金を発行したことでお金の価値が下がったことでインフレが起こったということです。
メリットとデメリット
それでは次に、インフレーションのメリットとデメリットについて解説します。
インフレのメリット
インフレのメリットは、大きくわけて３つあります。
①：消費の拡大
②：雇用の改善
③：経済成長
この３つはつながっているのですが、理由も含めてひとつづつ解説します。
①：消費の拡大
インフレ下では、物の値段が来年の方が高くなる環境のため、『欲しい物を安いうちに買っておこう』という心理がはたらきます。
結果として国内の消費の拡大するため、企業はさらに値上げに踏み切って利益を狙うのです。
②：雇用の改善
インフレによって消費が拡大すれば、当然として企業の利益が上がります。
そうなれば企業の持つ資金は、生産力を高めるために設備投資や人材投資に向かいます。
結果として失業率の改善、賃金の増加を通して世の中の雇用情勢が改善します。
③：経済成長
経済成長とは一般的にはGDP（国内総生産）が拡大することをいいます。
GDPは国民の所得の合計であり、国民の消費の合計です。
つまり、インフレによって消費と所得が増えるということは、GDPが拡大して国民が豊かになるということです。
インフレのデメリット
インフレのデメリットは、過度なインフレが起こった場合の経済停滞です。
ハイパーインフレでは現金の価値が下がりすぎてただの紙切れのようになり、あらゆる物が国民に行き渡らなくなってしまいます。
それでは、どの程度のインフレ率までが適正なのでしょうか？
実は、日本ではインフレ率が2％前後に到達すれば完全雇用を達成できて、2％を超えてもそれ以上はインフレだけが進んでしまうと言われています。
この、雇用を回復するインフレ率の下限を『NAIRU（ナイル）』といいます。
インフレ率をNAIRU近辺で安定させる方法がインフレターゲット政策です。
インフレターゲット政策は、ハイパーインフレを防ぐとともに金融政策の効果を最大化するメリットもあります。
２つのインフレ
インフレには①：生産力の低下によるインフレと②：貨幣の供給によるインフレの大きく２つのタイプがあります。
①：生産力の低下によるインフレ
１つめは、国全体の生産力が低下した時に起こる悪いインフレです。
このタイプのインフレの多くは、戦争や災害によって、国の生産力が壊れた時に起こります。
戦争によって物の供給力が破壊されると、物の量がお金の量に対して極端に少なくなり、物価が高騰するのです。
第1次世界大戦後の日本のインフレもこのタイプでした。
②：貨幣の供給によるインフレ
２つめは、中央銀行が金融政策によって国の供給力に対して適切なお金を発行することで起こるインフレです。
生産力に合わせた貨幣供給によるインフレは良いタイプのインフレといえます。
そもそも、国の生産力に合わせてお金を発行しなければデフレーションに陥ってしまいますので、適切な通貨の発行は中央銀行の使命と言えます。
しかし残念なことに、バブル崩壊後の日本がデフレ不況に陥ったのは、まさしく金融政策の失敗でした。
参考記事:デフレーションとは？
日本のインフレ率の推移
画像出典 世界経済のネタ帳
これは1980年から2021年5月現在までの日本のインフレ率の推移です。
90年代以降の日本のインフレ率は極めて低く、0%を切るデフレ型不況に悩まされました。
次は世界と見比べてみましょう。
これは、先進主要国のインフレ率の推移をグラフ化したものです。
たしかにどの国も高度成長期にくらべてインフレ率の伸び率こそ低下して来ていますが、インフレ率が明確にマイナス圏に突入したのは日本だけなのです。
これが、日本が失われた20年と呼ばれる経済停滞期の原因です。
それでは次に、なぜ経済にはインフレが必要なのかについて解説します。
金融政策とインフレ
これまで解説してきたとおり、経済を適正なインフレに導くには金融政策によってお金の量をコントロールする必要があります。
金融政策によって中央銀行が発行するお金のことをマネタリーベースと言います。
ここからはマネタリーベースの拡大によって景気拡大が起こるまでのメカニズムを簡単に解説します。
画像：岩田規久男元日銀副総裁講演資料を基に筆者作成
これはマネタリーベースの拡大から物価上昇を通じて景気が拡大するまでの流れです。
さらにインフレと好景気は下記のように循環します。
金融政策について詳しくは下記リンク記事をご覧ください。
インフレと資産運用
2013年から始まった大胆な金融政策によって、マネタリーベースは急拡大されました。
▶︎▶︎大胆な金融政策をわかりやすく解説
それに牽引されるように雇用の改善や資産価格の上昇が起こります。
インフレ率こそ目標には達成できていませんが、資産価格の上昇は資産を運用している多くの投資家にとって大きな利益を生み出しました。
インフレは現金の価値を下げる
前述したように、インフレ期のモノの値上げ値上がりすることは、モノの価値が上がると同時にお金の価値が下がっている事を意味します。
つまりインフレ下では現金の価値が目減りしていくことになります。
一方で、インフレ期には資産運用が株式や不動産などへの投資が活性化します。
一般的にインフレでは、地価や株価などの資産価値が上昇しますから、私たちの預金の1部も資産運用にまわすことでインフレによる現金価値の目減りを回避することができます。
資産運用の方法は大きく３つにわけられます。
①：株式への投資
②：不動産への投資
③：通貨への投資
①：株式への投資
資産運用として多くの方が思い浮かべるのは株式投資だと思います。
投資信託や積み立てNISA、iDeCoなども広義の株式投資に入ります。
また、厳密には違いますが国債や社債などの債券への投資も株式投資に似ている投資方法です。
購入して値上がり益を狙い、株式を持ち続けることで配当収入を得ることが可能です。
②：不動産への投資
大きな額の資産を運用する場合には不動産投資がおすすめです。
土地やマンションを購入して値上がり益を狙います。
また、土地やマンションを人に貸すことによってインカムゲインを得ることができます。
③：通貨への投資
外国の通貨を購入して値上がり益を狙う方法としては、外国為替証拠金取引（FX）が人気です。
また最近では、どこの国にも属さない仮想通貨（暗号通貨）への投資も盛んで、代表的な通貨として『ビットコイン』が有名です。
まとめ
①：インフレーションは世の中のお金の量が増えるか物の生産力が毀損されることで起こる
②：インフレ率がNAIRUまで上がれば雇用は最大化して景気が良くなる
③：バブル崩壊後の日本では金融政策の失敗によって持続的に物価が下落するデフレが起こった。
④：インフレ下では現金の価値が低下するため資産運用すると良い
・インフレはなぜ起こるの？
・インフレ期は資産運用した方がお得？