【日本にスパイは実在するか?】わかりやすく解説

日本にスパイは実在するか?

 

 

✅スパイとは?

何らかの組織に雇われて、ひそかに敵国や競争相手の組織などの情報を得て、その情報を雇い主である組織に報告する者の総称である。

Wikipediaより引用

 

スパイと言えば、なにか映画の中の話のように聞こえますが、果たして本当にスパイは映画の中だけの話なのでしょうか?

 

当サイトに辿り着いた方は、現代日本におけるスパイの現状が気になっている事でしょう。

 

本記事では、日本におけるスパイの歴史と現実を検証し、私たち日本国民の明るい未来に向けて何ができるかを考察します。

 

スパイの歴史

 

画像:(左)尾崎秀実(右)リヒャルド・ゾルゲ

 

結論から言えば、日本では驚くほどにスパイが暗躍していました

 

中でも第2次世界大戦前、ドイツ人のリヒャルド・ゾルゲ(写真右)と尾崎秀実(写真左)グループがスパイ容疑で逮捕されたゾルゲ事件は当時の日本を震撼させました。

 

リハャルド・ゾルゲは、表向きはナチス党員新聞記者を装いながら駐日ドイツ大使館にて影響力を行使していましたが、真の姿はソ連の赤軍情報部(GRU)のスパイであり、日本国内で得た機密情報をソ連に横流しにしていたのです。

 

また、ゾルゲは尾崎秀実らをメンバーとするスパイ組織を率いて日本国内で行動していました。

 

尾崎秀実とは、元朝日新聞の記者を務めた人物で、当時の近衛内閣のブレーンとして日中戦争の泥沼化に邁進しました。

 

日本が日中戦争に突き進むことによって、日本の国力を削ぎ落とし、ソ連の脅威となりうる日本を弱体化させていったのです。

 

このような形で驚くことに、当時の日本の内閣の中枢にまでソ連のスパイは潜み、国内政策に大きな影響力を行使したのです。

[商品価格に関しましては、リンクが作成された時点と現時点で情報が変更されている場合がございます。]

ゾルゲ事件とは何か (岩波現代文庫) [ チャルマーズ・ジョンソン ]
価格:1694円(税込、送料無料) (2021/1/15時点)

楽天で購入

ソ連のスパイと共産主義

 

彼らソ連スパイの目的は日本と世界の共産主義化でした。

共産主義(左翼)に関しては下記リンク記事を参照ください。

【右翼と左翼の違いとは?】わかりやすく解説

 

ロシア革命によって共産主義革命を実現させたレーニンは、その共産主義と暴力によって世界革命を計画します。

 

その為に作られた組織が共産主義インターナショナル『コミンテルン』と呼ばれた組織です。

 

コミンテルンは各国革命運動を支援する目的で設立され、実は現在の日本共産党も元をたどればソ連のコミンテルンの日本支部でした。

戦前の日本共産党は、当時の中国共産党を介してソ連から資金提供を受け、日本国内で共産主義革命を目指して工作に励んでいたのです。

 

現代日本に生きる私たちは、戦前の日本と言えば、治安維持法や治安警察法によって、共産主義が弾圧されたイメージを持っています。

 

しかし実態は、彼らのようなスパイが戦前の日本の中枢に入り込み、日本の世論形成や政策立案に大きな影響を及ぼしていたのです。

 

ヴェノナ文書

[商品価格に関しましては、リンクが作成された時点と現時点で情報が変更されている場合がございます。]

ヴェノナ 解読されたソ連の暗号とスパイ活動 [ ジョン・アール・ヘインズ ]
価格:2750円(税込、送料無料) (2021/1/15時点)

楽天で購入

 

スパイの暗躍はよくある陰謀論ではなく、ソ連崩壊後の1995年にアメリカで公開された機密文書『ヴェノナ文書』でもその存在が確認されています。

 

ヴェノナ文書とは、1940年から1944年にかけて、ソ連本国とアメリカ国内に潜入したソ連のスパイとの間で交わされた暗号電文を解読したものです。

 

このヴェノナ文書の内容は衝撃的です。

 

暗号の解読によって第2次世界大戦前後のアメリカにも、数多くのソ連のスパイが潜み、さまざまな機関や政権に影響を与えていた事が明るみになったのです。

 

日米開戦にいたる経緯にもソ連のスパイの名前が次々と浮上しています。

 

ここからは、ヴェノナ文書に書かれた多くのスパイの中から日本に影響を大きく与えた2人を紹介します。

 

ハリー・デクスター・ホワイト

 

ハリー・デクスター・ホワイトは、アメリカルーズベルト政権で財務次官補をつとめた官僚でありソ連の対米スパイです。

彼は、ソ連援助を目的とした武器貸与法の法案作成を行い成立させました。

またホワイトは、日米開戦の引き金となったとされる『ハル・ノート』の原案である「ホワイト試案」を作成してルーズベルトに提出しました。

対日強硬策であったホワイト試案はルーズベルトに採用されて、日本は最後通牒を突きつけた形になります。

ホワイトがソ連内務人民委員部からの指令によってホワイト試案を書き上げた事は、1995年にソ連内務人民委員部アメリカ部門のトップであるヴィタリー・パブロフによって明らかにされています。

 

このようにソ連は、日本の軍事力の矛先がソ連本国に向かう事を恐れて日本とアメリカの戦争を煽った事がヴェノナ文書にて明らかになっています。

 

トーマス・アーサー・ビッソン

 

 

トーマス・アーサー・ビッソンは、アメリカの政治家でありソ連のスパイです。

彼は太平洋問題調査会の日本研究家としてGHQに属し、日本の戦後の占領政策に関わりました。

特に、皇室典範と日本国憲法の草案に介入して、日本の国体の弱体化を図りました。

 

このビッソンによる戦後のスパイ工作は、旧皇族の皇族からの離脱や、現在の日本国憲法を通して現代の日本にまで影響を与えています。

また民主化を名目に財閥解体を推し進めるなど、社会主義的政策を推進しました。

 

ビッソンは『ヴェノナ文書』により、「アーサー」というカバーネームを持つソ連のスパイであったことが判明しています。

 

一般的に日本の占領政策をおこなったGHQはアメリカだと思われていますが、ソ連による共産主義的影響が強い組織だったのです。

 

 

 

私たちは歴史の教科書では、日本国憲法を学ぶことはあってもこれらのスパイ工作を学ぶ事はありません。

しかし、彼らスパイの手口や歴史を学ぶことは2度と同じ過ちを繰り返さないために極めて重要です。

それでは次に、現代におけるスパイについて考えてみます。

 

現代のスパイ

 

結論から言えば、現代日本においても多くのスパイが存在しているでしょう。

例えば、世界の先進国ではスパイ活動を厳しく取り締まるスパイ防止法が存在しますが、日本にはこれがありません。

 

他国のスパイにとって日本はとてもスパイ活動がしやすい環境なのです。

 

それでは、なぜ日本にはスパイ防止法が存在しないのでしょうか?

 

実はスパイ防止法は1985年、自由民主党から立案されましたがマスコミや野党からの強烈な反対によって廃案となった過去があります。

この時の法案は「公務員」の守秘義務を定め、情報漏洩を防止を目的としたものであり、最高刑は他国同様に死刑または無期懲役としていました。

 

しかし、『スパイ防止法は日本国憲法が保障する表現の自由を規制する』との理由から、当時の野党(日本社会党・公明党・民社党・日本共産党・etc)とマスコミが猛烈に反対したのです。

 

さて、冷静に考えてみましょう。

 

スパイ防止法に反対するという事は、自らがスパイ活動をしているという自覚でもあるのでしょうか? 

 

スパイ防止法に反対する彼らにやましい事があるならば、日本社会党や、ソ連のスパイ組織であった日本共産党が反対するのも頷けます。

 

幸い2014年、第2次安倍内閣によってスパイ防止法には及ばすですが、特定機密保護法が成立しました。

 

この秘密保護法についても、法案が提出された当時はメディアと野党から猛烈な反対を浴びていたことは記憶に新しい事でしょう。

 

秘密保護法によって、街角の噂話すらも取り締まりの対象になる

 

こんなとんでもないデマもマスコミを中心に大々的に繰り広げられました。

 

その後、秘密保護法が国民にとって危険なものであったかと言えば言うまでもないでしょう。

 

このように、日本は機密情報を漏らしたことにペナルティを課す法律すらも制定しづらいほどにスパイにとっては動きやすい国と言えます。

 

もちろん私は、日本の野党やマスコミのすべてがスパイであると言う気は一切ありません。

 

ただスパイ暗躍を歴史的に見れば、尾崎秀実のようにメディアや政府機関に潜り込み世論や政策を誘導する手段がとられてきました事も事実です。

 

また、その一部のスパイに扇動される形で政府上層部から国民まで、間違った方向に傾いてしまう結果となった事も記憶しておかなければいけません。

 

 

スパイを見分ける方法

 

それでは、現代のスパイを見分ける方法はあるのでしょうか?

 

大衆や組織を扇動する意図的なスパイを断定する事は難しいですが、日本よりも外国の国益を優先させる人たちには警戒が必要です。

 

例えば以下のような人たちです。

 

日本の軍事力の放棄や抑制

✅日本の孤立主義(日米同盟の破棄など)

✅日本国内の多国籍化・外国人の優遇

✅日本経済の抑制

 

上記の4点は、明らかに日本にとって利益がないばかりか、外国(敵国)に利益を与える内容ばかりです。

 

しかし、マスコミや国会の中では平然とこれらの施策が叫ばれていることも事実なのです。

 

スパイ活動は歴史的にも、少しの本物のスパイと、スパイに騙される大勢の行動によって成果を収めてきました。

 

これらを掲げるすべての人がスパイという訳ではありません。

これらを叫ぶ人たちの中には、扇動する意図的なスパイが存在するという事です。

 

スパイ活動への対策

 

ソ連による対日工作

 

日本は第2次世界大戦においては、完全にソ連による情報戦に敗北し、日米戦争によって壊滅的なダメージを負う事になりました。

 

前述したようにソ連は、日本とアメリカの政府やメディアにスパイを放ち、両国の世論を誘導しました。

 

もちろん、日米戦争開戦への世論を煽るためです。

 

画像:戦闘を煽る朝日新聞

 

戦前の日本の軍事的政策は

ソ連を仮想敵国とする「北進論」

英米が支配する東南アジアへ侵攻する

「南進論」

に政策が分かれていました。

 

実際には1941年の真珠湾攻撃によって日米戦争が勃発し「南進」が実行に移される事になったのですが、この戦争によって1番得をした国はどこでしょうか?

 

そうです、ソ連です。

 

ソ連は1941年当時、ナチスドイツからの侵攻を受けて厳しい状況に陥っていました。

この時に、ドイツの同盟国である日本が北進論を選択してソ連と闘っていたらどうなったでしょう?

ソ連とっては極めて厳しい状況になり、もしかしたら空襲と原爆によって日本が焼け野原になることは避けられたかもしれません

 

ソ連は、日本が北進論を選択しないように、日米両国のスパイを徹底的に利用して世論誘導を実施した理由はここにあったのです。

 

第2次世界大戦が終わった世界では

東ドイツ、中国、ベトナム、カンボジア、北朝鮮、キューバ、ハンガリー

etc‥

これらを含む約25カ国にも及ぶ国々が共産主義化していました。

 

結果だけをみれば、第二次世界大戦においてソ連の工作活動は大成功した事になります。

 

また、戦前の日本では世界恐慌のあおりを受けて資本主義への不振や不満が高まっていたことも事実です。

 

このことが、共産主義への賛同を生んでしまう土壌を作っていた側面も否めません。

 

私たち大衆は歴史的に見れば、経済的に困窮した状況下では極端な思想に感化されやすくなってしまいます。 

 

ここにも、私たちが注意すべき点がありそうです。

 

スパイ工作への対策

 

それでは、私たちはこれらの反省を活かして2度と誤った選択をしないようにするにはどうすべきでしょうか?

 

永世中立国として防衛も徹底するスイスは、全国民に対して『民間防衛』という本を配布しました。

 

その本の中で、武力を使わない侵略について下記のように書かれています。

 

第1段階 : 工作員を政府の中枢に送り込む

第2段階 : 宣伝工作。メディアを掌握し、大衆の意識を操作する。

第3段階 : 教育現場に浸透し、国家意識を破壊する。

第4段階 : 抵抗意志を徐々に破壊し、平和や人類愛をプロパガンダとして利用する。

第5段階 : テレビ局などの宣伝メディアを利用して、自分で考える力を奪ってゆく。

最終段階 : ターゲットとする国の民衆が、無抵抗で腑抜けになった時、大量植民(移民)

 

これは最終段階のやり方が変わっただけで、戦前に日本やアメリカが仕掛けられた工作とほぼ瓜二つです。

 

また、今の日本はこの中でどの段階に位置するでしょうか?

 

恐ろしい事ですが、私は第5段階あたりではないかと懸念しています。

 

このスパイ工作に対して私たちが出来ることは何でしょうか?

 

✅客観的で科学的な根拠を元に冷静に考える

✅誰が得をするか?を常に考える

✅スパイ工作の歴史を学ぶ

 

これらの対策を言い出したらキリがありませんが、何よりも

意思を選挙によって反映する

と言うことが大切です。

 

日本は幸いにも民主主義国家です。

 

私たちの民意があれば、スパイ防止法の制定を支える事ができます。

 

また、日本国民が不幸になる選択を回避する事も可能です。

 

私たちは、世界平和や市民平等の理想に囚われ過ぎてしまうと、目の前の現実が見えなくてなりがちです。 

また、世界恐慌が生んだ経済的な困窮が社会主義という平等主義への理想に惹かれてしまった理由もここにあります。

 

経済的に困窮している時こそ、私たちは現実をみて客観的に物事を見ていく事が大切です。

2020年からは、新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界恐慌の再来とも言われる経済的困窮が広がってきました。

 

そんな時にですら、他国を侵略しようとしている国は日本の回りにも存在しています。

日本の安全保障状況に関してはこちら

 

むしろ、世論誘導がしやすくなっている土壌が世界的に広がっていますから、ここぞとばかりに工作活動を活発化させているでしょう。

 

今こそ私たちは歴史に学び、冷静で客観的な判断のもとで民意を主張していく必要があると考えています。

ABOUTこの記事をかいた人

日経平均株価の最高値更新を祝して美味しいお酒を飲める日を心待ちにしています。テクノロジーの発展と豊かで明るい未来を想像しながら、今日も『時代おくれ』を聴いています。