リーマン・ショックとは?【わかりやすく解説】

リーマン・ショックとは?

 

リーマン・ショックとは、2008年9月15日にアメリカ合衆国の投資銀行リーマン・ブラザーズホールディングスが経営破綻から発した世界的な金融危機のことです。

 

リーマンブラザーズの負債総額は、64兆円にのぼり、金融危機は世界に連鎖したのです。

 

本記事の内容

リーマン・ショックの原因

リーマン・ショックで起こったこと

経済危機の克服法

リーマン・ショックと資産運用

 

 

リーマン・ショックの原因

 

リーマン・ショックが起こった理由を簡単にいえば

低所得者層にローンを組ませすぎて

借金が不良債権化した 

からです。

 

それでは、リーマン・ショックを理解するには欠かせない『サブプライムローン』について解説します。

 

サブプライムローン

 

サブプライムローンとは、アメリカの低所得者層や信用度の低い個人を対象にした住宅ローンのことです。

 

サブプライムローンは、融資の審査基準が緩いですが、プライムローンに比べて高い金利が適用されていました。

 

サブプライムローンは低所得者層を対象とした住宅ローンのため、返済が滞る可能性が極めて高い住宅ローンでした。

 

リーマン・ショックが起こった背景には、アメリカ国内で、サブプライムローンの拡大が存在します。

 

 

なぜサブプライムローンは拡大したか

 

信用度の低いサブプライムローンがアメリカ国内で活況となった背景には、2001年〜2006年ごろまで続いたアメリカの住宅価格の上昇があります。

 

さかのぼること2001年。

 

ITバブルが崩壊し、アメリカは景気低迷を防ぐ為に、金融緩和政策を強化しました。

▶︎▶︎参考記事:金融政策とは?

 

この大胆な金融緩和政策が、アメリカの住宅バブルの始まりです。

 

アメリカ都市部の住宅価格は、金融緩和がはじまった2001年から2007年にかけて、およそ2倍近くまでに膨れ上がりました。

 

画像出典:海外投資データバンク

 

アメリカの金融緩和を通してふただびアメリカの資産市場には楽観的なムードが広がり、ここにサブプライムローンが拡大する土壌がつくられたのです。

 

サブプライムローンと呼ばれる低所得者向けの住宅ローンは、価格が上昇しつづける住宅を担保に入れる形でどんどん貸し付けられました。

 

もしローンを返せなくなったとしても担保に入れた住宅を売却すればOKという事です。

 

住宅価格が上がりつづける前提で

低所得者にローンを組ませる

 

サブプライムローンは、こんな危険な方法でアメリカの住宅バブルと共に拡大したのです。

 

サブプライムローンは、上昇し続ける住宅価格を背景に次々と証券化され、多くの金融商品に組み込まれていきました。

 

これが、のちにサブプライムローンの破綻の悪影響が広範囲に及んでしまった要因になるのです。

 

住宅バブルの崩壊

 

上がり続ける住宅価格がいつまでも続く訳がありません。

 

アメリカの中央銀行であるFRB(連邦準備理事会)は景気過熱(行き過ぎたインフレ)を懸念して住宅ローン金利の利上げを決定します。

 

これが、上がり続けてきた住宅価格が下がり始める契機となります。

 

上がり続ける前提でローンの担保となっていた住宅の価格が下がりはじめたのです。

 

返済リスクの高い低所得者層向けのサブプライムローンは返済が滞ってしまう人が続出します。

 

値上がりを前提として担保に入れていた住宅を売却しようと思っても、売れない状況になっていたのです。

 

ここへ来て、たちまちサブプライムローンが不良債権(回収困難な債権)と化します。

 

リーマン・ショックで起こったこと

 

サブプライムローンを拡大し続けていたアメリカ投資銀行リーマン・ブラザーズは、膨れ上がった不良債権を抱えることとなります。

 

サブプライムローンの仕組み自体が無茶苦茶でしたが、もうあとの祭りです。

 

過度な楽観はサブプライムローンをどんどん拡大させ、様々なかたちで高金利にて金融商品化されていました。

 

一転してサブプライムローンの不良債権化が明るみになると、広範囲にその悪影響が広がったのです。

 

サプフライムローンを扱っていた金融機関はリーマンブラザーズだけではありません。

 

しかし、リーマンブラザーズはアメリカ政府による公的資金の注入対象とはならず、経営危機を乗り越える事ができなかったというのが実状です。

 

アメリカ大手保険会社AIGも倒産の危機に陥ります。

 

AIGはCDS(クレジットデフォルトスワップ)を運用していましたが、倒産してCDSが消えてしまうという不安感が市場を覆いました。

 

拡大したサププライムローン金融商品、CDSの不良債権化が懸念されて、楽観的だった市場は一転して総悲観に変わりました。

 

そうしてニューヨーク市場は株価大暴落に見舞われたのです。

 

株価の暴落

 

2008年9月15日リーマン・ブラザーズの倒産を受けて世界的に金融不安が広がり、日本の株式市場も総悲観に見舞われました。

 

9月15日から10月26日の約1ヶ月間足らずで

日経平均株価はー4446円の下落

下落率にして38%の大暴落

を喫したのです。

 

 

ここまで自由貿易などグローバル化が進んだ現代では、一つの出来事が瞬く間に世界中に連鎖してしまいます。

 

この暴落はきっかけがリーマンブラザーズの経営破綻でしたが、本来の原因を辿ればFRBの金融政策に行き着くのです。

 

したがって、リーマンショックの大暴落もFRBの金融政策に注目する投資家であれば、ある程度の大きな流れは想定出来ていたでしょう。

 

リーマン・ショックと資産運用

 

ここで資産運用の視点から、この大暴落を見てみましょう。

 

リーマンショックで世界の投資家は大損だった?

 

これだけの大暴落を演出した世界金融危機ですから、大きく損をした投資家が山程いた事は疑いようのない事実です。

 

しかし、ここで大損してしまった人はリーマンショックまでの好景気の間に大きな投資をしていた人です。

 

逆に、リーマンショックが起こった後の2009年以降に資産運用を始めた人はどうでしょうか?

 

これだけの株価大暴落を目の当たりにした時、誰しも投資と言うものにアレルギー反応を起こしかねかい空間でした。

 

しかし、このリーマンショックの後に株式や不動産に投資して資産運用を始めたひとは、長く持っていられたならば、2019年現在では想像を超えるほど資産運用は大成功しているでしょう。

 

資産運用は金融政策に注目し、タイミングをはかる

 

ITバブルの崩壊に対するFRBの利下げによる金融政策に始まり、住宅バブルが起こります。まずはこの金融政策の開始時が投資を始めるポイントです。

もちろん、投資の引き際もあります。

それは、中央銀行による金融政策が転換された時です。

 

人々が総悲観の時に投資を始めるのは簡単なことではありません。

同様に、人々が総楽観な時に上がり続ける資産を売却する事も実に難しい事です。

しかし、中央銀行と政府の政策にだけ意識を集中し、歴史をしっかり学んでいけば、効率的な資産運用を行い成功を収める事は可能なのです。

資産は安い時に買って、高い時に売る。

商売の基本は、金融の分野でも大いに生きているのです。

 

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日経平均株価の最高値更新を祝して美味しいお酒を飲める日を心待ちにしています。テクノロジーの発展と豊かで明るい未来を想像しながら、今日も『時代おくれ』を聴いています。